業務処理時間の短縮を目的とした性能改善の効果を客観的に評価・検証するためには、実際のシステムの処理時間、CPUやメモリの使用率、レスポンスタイムなどの客観的なデータが記録された「稼働統計資料（性能ログ・稼働ログ）」を監査証拠として確認することが最も適切です。 体制図は組織体制を示すものであり、処理時間短縮の効果を評価する証拠にはなりません。 運用マニュアルは作業手順を定めた文書であり、実際の処理能力の測定結果ではありません。 ユーザマニュアルは操作手順を説明した文書です。