データ項目命名規約で回避できない同音異義語・異音同義語

提示された命名規約では、「末尾の区分語によるデータ型の画一化」と「データ項目辞書による同音異義語・異音同義語の排除」が定められています。 しかし、データ項目の「 取り得る値の範囲（ドメイン制約、桁数、上限値・下限値など） 」は、項目名やデータ型（例: 数値型）の定義だけでは一意に規定されません。たとえば同じ「受注金額」であっても、あるテーブルでは INT （最大約21億円）、別のテーブルでは BIGINT や桁数の異なる DECIMAL として定義されるといった事態は、本命名規約だけでは回避できません。したがって、 イ が正解です。 「末尾が“年月日”の項目は日付型にする」という区分語規約によってデータ型が一意に統一されるため、データ型の混在は回避できます。 「データ項目名と意味を登録した辞書を作成する」ことにより、同じ意味をもつ異音同義語（賞与金額とボーナス金額）の発生は回避できます。 「末尾に必ず区分語を付与する」という規約により、区分語のない単なる“取引先”という曖昧な名称は禁止され、“取引先コード”または“取引先名”に明瞭に区別されるため回避できます。

データ項目の命名規約を設ける場合，次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。

〔命名規約〕

  1. (1)

    データ項目名の末尾には必ず“名”，“コード”，“数”，“金額”，“年月日”などの区分語を付与し，区分語ごとに定めたデータ型にする。

  2. (2)

    データ項目名と意味を登録した辞書を作成し，異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。

出典令和4年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問26
ア
データ項目"受信年月日"のデータ型として，日付型と文字列型が混在する。
イ
データ項目"受注金額"の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
ウ
データ項目"賞与金額"と同じ意味で"ボーナス金額"というデータ項目がある。
エ
データ項目"取引先"が，"取引先コード"か"取引先名"か，判別できない。