PBP法（Payback Period法 / 回収期間法）は、投資によって得られる将来の各期のキャッシュインフローの累計が、当初投下した資本額（投資額）を全額回収するまでに要する期間（年数）を算出し、その回収期間の短さによって投資案件の採否や優先順位を評価・判断する手法です。 計算が平易で直感的に理解しやすい反面、回収期間経過後の将来キャッシュフローが一切無視される点や、将来キャッシュフローの時間価値（割引率）が考慮されないという欠点があります。したがってウが正解です。 各選択肢の解説は以下のとおりです。 通常のPBP法ではキャッシュフローの時間的価値（現在価値への割引）は考慮されません（時間価値を考慮する派生手法は割引回収期間法と呼ばれます）。 回収期間に達した後のキャッシュフローは評価に全く反映されません。 PBP法は割引率を用いずに回収年数を直接求めます。