PBP（Payback Period: 回収期間）法 は、投資に要した初期費用が、将来得られるキャッシュインフロー（資金流入）によって何年間（何期）で回収できるかを計算し、 回収期間の短さに基づいて投資の適否を評価・判定する手法 です。 計算が非常にシンプルで理解しやすい反面、回収期間が経過した後のキャッシュフローや、貨幣の時間的価値（割引率）が考慮されない特徴があります。 【各選択肢の解説】 ア: 時間的価値（割引率）を考慮するのは NPV法（正味現在価値法）や IRR法（内部利益率法）であり、PBP法では考慮されないため誤りです。 イ: PBP法は回収完了後のキャッシュフローを無視するため「考慮されている」は誤りです。 ウ: 正解です。 投資金額の回収期間の長さによって投資判断を行う手法が PBP 法です。 エ: PBP法は割引率を用いない単純計算の手法のため誤りです。