セキュリティ対策後の年間発生確率（確率モデルによるリスク低減計算）

与えられた計算式に基づき、各選択肢における対策後の年間発生確率 $P_C$ を算出します。 前提条件： - 対策前確率：$Q_A = 0.40$（40%）、$Q_B = 0.10$（10%） - 対策後確率：$P_A = Q_A(1 - d_A)$、$P_B = Q_B(1 - d_B)$ - 情報漏えい発生確率：$$P_C = 1 - (1 - P_A)(1 - P_B)$$ 各選択肢の計算： - ア ：$d_A = 0.40$、$d_B = 0.60$ $P_A = 0.40 \times (1 - 0.40) = 0.24$ $P_B = 0.10 \times (1 - 0.60) = 0.04$ $P_C = 1 - (1 - 0.24)(1 - 0.04) = 1 - 0.76 \times 0.96 = 1 - 0.7296 = 0.2704$（27.04%） - イ ：$d_A = 0.50$、$d_B = 0.50$ $P_A = 0.40 \times (1 - 0.50) = 0.20$ $P_B = 0.10 \times (1 - 0.50) = 0.05$ $P_C = 1 - (1 - 0.20)(1 - 0.05) = 1 - 0.80 \times 0.95 = 1 - 0.76 = 0.24$（24.00%） - ウ ：$d_A = 0.75$、$d_B = 0$ $P_A = 0.40 \times (1 - 0.75) = 0.10$ $P_B = 0.10 \times (1 - 0) = 0.10$ $P_C = 1 - (1 - 0.10)(1 - 0.10) = 1 - 0.90 \times 0.90 = 1 - 0.81 = 0.19$（19.00%） - エ ：$d_A = 0$、$d_B = 0.75$ $P_A = 0.40 \times (1 - 0) = 0.40$ $P_B = 0.10 \times (1 - 0.75) = 0.025$ $P_C = 1 - (1 - 0.40)(1 - 0.025) = 1 - 0.60 \times 0.975 = 1 - 0.585 = 0.415$（41.50%） 比較すると、ウの発生確率（19.00%）が最も低くなります。元の発生確率が大きい事象A（40%）を集中的に対策することが全体の発生確率抑制に最も大きく寄与します。

ある企業でのリスク分析結果は次のとおりであった。情報漏えい対策のうち，事象Cの年間発生確率が最も低くなるものはどれか。ここで，対策前の事象Xの年間発生確率を QXQ_X とし，事象Xへの対策によって事象Xの発生を防止できる確率を dXd_X とするとき，事象Xへの対策をしたときの事象Xの年間発生確率（PXP_X）は，QX(1−dX)Q_X (1 - d_X) で計算する。また，事象A又は事象Bが発生することによって事象Cが発生するとき，事象Cが発生する確率（PCP_C）は，1−(1−PA)(1−PB)1 - (1 - P_A)(1 - P_B) で計算する。

〔リスク分析結果〕 ・対策前のマルウェア感染（事象A）の年間発生確率（QAQ_A）：40% ・対策前の外部ネットワークからの侵入（事象B）の年間発生確率（QBQ_B）：10% ・情報漏えい（事象C）は，マルウェア感染又は外部ネットワークからの侵入の発生によって，発生する。

出典令和7年度 春期 システムアーキテクト試験 午前Ⅱ 問17
ア
dA=40%d_A = 40\% のマルウェア対策ソフトと dB=60%d_B = 60\% のIPSを導入する。
イ
dA=50%d_A = 50\% のマルウェア対策ソフトと dB=50%d_B = 50\% のIPSを導入する。
ウ
dA=75%d_A = 75\% のマルウェア対策ソフトを導入する。
エ
dB=75%d_B = 75\% のIPSを導入する。