ビジネスメタデータの整備

正解は エ です。 ビジネスメタデータ(データの意味、業務上の定義、計算ロジック、利用ルールなど)は、IT部門だけで定義することは困難であり、実際にデータを生成・活用している各事業部門の深い知見が不可欠です。各事業部門が参画して全社共通の「ビジネスグロッサリー(業務用語集)」を整備し、用語の定義とデータの意味を紐付けて継続的に更新・管理することが最も適切な解決策です。したがって、正解は エ です。 業務とデータの関係説明は、分析者がデータの前提や制約を正しく理解し誤った分析を防ぐために不可欠な情報であり、記さないのは誤りです。 業務ルールや法制度の変更に伴ってデータの意味や仕様も変化するため、一度整備した後に変更を行わない(凍結する)運用はメタデータの形骸化を招き不適切です。 部門ごとに個別のデータカタログツールを導入すると、用語の定義がサイロ化して全社的な統合やデータ共有が困難になるため不適切です。全社共通のプラットフォームで統合管理する必要があります。

メタデータを次のa~c の三つに分類したとき,特にa(ビジネス及び業務に関するメタデータ)の整備が組織にとって課題となることが多い。この課題を解決する方法として,最も適切なものはどれか。

表 メタデータの分類

メタデータの分類

項目の例

a ビジネス及び業務に関するメタデータ

データの意味,利用ルールの説明など

b IT に関するメタデータ

テーブル名,カラムの型・桁の説明など

c システム運用に関するメタデータ

データの作成日時,データ容量の説明など

注記 a はビジネスメタデータ,b はテクニカルメタデータ,c はオペレーショナルメタデータと呼称されることがある。

出典データマネジメント試験(仮称)科目A サンプル問題 問3
ア
“業務とデータの関係の説明”は事業部門の内部的な情報であり,データサイエンティストによる分析の妨げになるので,a のメタデータには記さないでおく。
イ
a のメタデータを情報システム構築時に一度整備した後は,更新誤りを避けるために,内容の追加や変更は事業部門では行わないでおく。
ウ
データカタログツールを情報システム部門が中心となって各事業部門向けに個別に導入し,その運用を各事業部門に依頼する。
エ
ビジネス及び業務に関する用語集(ビジネスグロッサリー)を各事業部門が参画して組織全体向けに整備し,a のメタデータの整備と併せて継続的に管理する。